大学4年間の学費総額を徹底解説！入学から卒業までにかかる費用

大学4年間で必要な学費総額はどのくらい？

※各大学や学部等によって学費は異なります。上記はあくまで目安となります。

国公立vs私立大学「4年間の学費はこんなに違う！」

国立大学の学費は、文部科学省が定めた基準に沿って設定されています。基本となる金額（標準額）は、入学金が28万2000円、年間の授業料が53万5800円となっています。私立大学と比べると金額の範囲が明確で、家計の計画が立てやすいのが特徴です。

一方、私立大学は設置主体や学部によって学費が大きく異なります。文系学部の場合、4年間で約400万円が目安となりますが、外国語学部では語学研修費用なども加わることがあります。理系学部では実験設備費や実習費が上乗せされ、4年間で約500万円程度。特に医学部は6年制で、高額な実習費や機器使用料が必要となるため、6年間で約2,000万円以上になることも珍しくありません。

出典：令和3年度「教育費負担の実態調査結果」/日本政策金融公庫

こちらの調査結果を見ても一目瞭然。やはり私立大学はお金がかかります。しかし、国公立大学へ進むのはごく一部です。

医学部などをのぞき、どの大学のどの学部に進むのかは未定として、まずは大学入学前に500万円を貯めておくと安心です。

とはいえ、中学高校だってお金はかかる！

なんとか 200〜250万円を学資保険なり貯蓄なりで用意しておければ、大学に入ってから2年間の間に、卒業までの学費を準備する、あるいは奨学金や国の教育ローンを利用するにしても最低限ですませることができます。

大学の種類別｜詳しい学費内訳を解説

国立大学の基本的な学費構成

これらの金額は全国の国立大学でほぼ統一されています。ただし、各大学の判断でこの金額に最大20％までの上乗せが認められています。つまり、入学金は最大で33万8400円、授業料は年間64万2960円まで設定できる仕組みになっています。

公立大学の学費特徴

公立大学の学費は国立大学とほぼ同程度ですが、入学金が少し高めです。地元の公立大学なら、国立大学よりも入学金が若干安くなる場合もあります。

私立大学の学部別学費

文系学部では比較的実験・実習費が少ないため学費が抑えられますが、理系学部では実験設備や材料費などで追加費用が発生。特に医歯系は臨床実習などがあるため、費用が高額です。

これは、かなり「ざっくり」した目安。

それにしても大学ってお金がかかりますね〜（ため息）

大学4年間にかかる「見落としがちな付随費用をチェック！」

その他の費用

学費以外にもいろいろとお金はかかります。実際に重荷になりやすいのが交通費。大学の場所によりますが、定期代が毎月2万かかる！なんていうケースも実際にあります。理系に息子ふたりを通わせているママが「細かいことを言うようだけど、白衣もひとり2枚は必要でさ、1枚4,000円くらいしてさ〜」なんて話していましたっけ。

他にも、昼ご飯や飲み物代などもあります。もちろんバイトを頑張ってもらうにしても、やはり最後の頼みは親……。学費以外の出費も覚悟が必要です。

大学入学を機に、ノートパソコンを購入するご家庭も多いはず。

パソコンはピンキリですが、これも痛い出費。

学割で多少は安くなるものの、Office系とか必要なソフトも、サブスクや年間使用料があって、あれやこれやと出ていくお金（涙）

大学進学ひとり暮らしの場合の追加費用

住む場所によって家賃も生活費も大きく変動します。仕送りは毎月の負担が大きく、4年間継続するため、計画的な資金準備が欠かせません。志望大学を決める際は、奨学金の利用や自宅通学の可能性など、家庭の経済状況を踏まえて、親子でしっかり話し合うようにしましょう。

私の体験談「想定外だらけ！大学4年間の学費と出費」

わが家にも大学生がいます。実際に私が感じている学費やそれ以外にかかる費用について、少しお話しますね。個人的な感想が混じっていますが、参考にしていただければと思います。

学資保険だけじゃ足りない！大学4年間の学費

学資保険を行っているご家庭は多いかと思います。わが家も学資保険に加入していたのですが、（18歳満期でおりるけど、よく考えたら大学入学１年目の費用しかカバーできない！）と気付いたのは、大学入学を現実的に考え始めた中３くらいの時。それからあわてて大学の学費を積み立て始めました。

子どもが生まれた時は「学資保険に入ったから安心ね」なんて思っていた自分が、今となっては本当に恥ずかしい。ただ、子どもが幼少期から教育費について考えているご家庭でも、必ずしも予定通りにいかないこともあるでしょう。とにかく今現在、大学学費として「目安の500万円」貯蓄ができていないのなら、たとえ少しでもいいので、教育費用の貯金を増やしていきましょう！

予想外の出費、親として「NO」と言えない現実

大学生活では想像以上の出費が続きます。たとえば、資格取得講座は数万円かかりますが、将来のために必要だと思えば出してしまう親心。

さらに、わが家ではスマホ代も親持ち。子どもはバイトをしていますが、ほとんどが遊びや食事代に消えていきます。洋服やスニーカーの購入、「今月ピンチ〜！ちょっと助けてくれないかな」みたいなヘルプ要請にも結局は応えてしまい、月に1～2万円は追加で出費することに。ちなみに「学費と大学の授業に関連する費用以外は、大学生になったら一切出さない」と宣言、実行している、ブレない親御さんもいますよ。すごいなぁ、でも私はできないなぁ、甘すぎるのかなぁ、と、ため息の毎日です……。

成人式からコンタクト代まで！大学生の「想定外」支出

大学在学中には成人式も控えています。特に女の子がいる家庭は大変だと思います。男の子でもスーツや革靴など新たに整えることもあるでしょう。

車の免許取得費用も高かったけど、さらに自家用車に乗り始めると、保険料がドカンと上がって（若年層の保険料は高い！）家計を圧迫。

歯が痛い、眼科診察などの医療費も親負担です。コンタクト代だってバカになりません。「脱毛したい」は、自分のバイト代でやりなさいよ！と却下しましたけどね。美容院代は一応バイト代でと話していたのですが、2回に1回は払ってあげちゃっています。こういう地味な出費が重なって、いわゆる「学費」以外の部分が、思った以上に家計に響きます。

親の年齢と年収の変化に要注意！

お子さんの大学在学中、たとえば父親が60歳を迎えることもあります。企業や職業にもよりますが、60歳からは嘱託職員への転換や部署替えで、年収が大きく減少するケースが少なくありません。役職定年の減収もありえます。

実際に周りにそのようなことがあって、「パートを倍に増やした」「共働きでそれなりの年収だったけど、夫が役職定年で年収が2割減、仕送りの負担が本当にきつい」「夫の年収が60歳を境に一気に減少して、もう旅行なんてムリだし、外食だってムリだよ！」なんて話も何度か耳にしました。

ちなみに役職定年は55歳前後から設定される企業が多く、雇用は継続するものの、一般的に年収は1〜3割程度減ります。60歳定年で再雇用制度はあるものの、給与が大幅ダウンというのも少なくありません。いわゆる「60歳の崖」です。

かつての右肩上がりの給与体系は期待できない時代。教育費の負担が重なる時期に年収が20%から30%減るのは、家計に大きな打撃となります。対象となるのは一部のご家庭かとは思いますが、50代になったら年収の変化や働き方について、改めて会社の規定等を確認し、何らかの変化があるようなら早めに対応策を考えておいたほうがいいですよ！

学費負担を軽くする制度

高等教育の修学支援新制度

住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯を対象に、授業料等の減免と給付型奨学金の支給を組み合わせた支援を実施しています。

参考：文部科学省 高等教育の修学支援新制度

2025年度からの多子世帯向け支援

18歳以下の子どもが3人以上いる世帯を対象に、大学などの授業料を実質無償化する新制度です。

参考：文部科学省 多子世帯の経済的負担軽減

各種奨学金制度の活用

奨学金は、早めに情報収集を行い、締切に余裕を持って申請することが重要です。高校3年生時に申請は可能です。奨学金は給付型も増えてはいますが、必ずしもあてはまるとは限りません。

また、返済するタイプの奨学金だと、保護者の借り入れではなく「子どもの借金（卒業後に子ども自身が返済する）」になることは念頭に置いておきましょう。

教育費の管理をしっかり行おう

大学4年間の学費は、想像以上に大きな金額になることがおわかりいただけたかと思います。特に私立大学やひとり暮らしとなると、その負担は更に大きくなります。そのため、高校時代から賢く費用を管理することが大切です。

たとえば、大学受験対策では、オンライン家庭教師を活用することで、通学型の学習塾と比べて費用を抑えることができます。

奨学金制度や支援制度も年々充実してきていますので、早めに情報収集を行い、計画的に準備を進めることをおすすめします。賢い教育費の管理を心がけていきましょう！

参考：教育費負担の実態調査結果/日本政策金融公庫

編集：オンライン家庭教師GIPS